ここでは、「環境マニュアル」の
4. 組織の状況
についてまとめています。
「環境マニュアル」の目次は、以下をご参照ください。
環境マニュアル
環境マニュアルも品質マニュアル同様、導入する会社や適用範囲に合わせて作るものです。すでに公開している品質マニュアルと関連規定と同じ様に、20名程度のモノづくりメーカーを想定して環境マニュアルを作り公開しています。
pdcatovision.com
2022.04.17
4. 組織の状況
4.1 組織及びその状況の理解（会社を取り巻く状況）
当社は、当社の目的や方向性に関連し、当社を取り巻く内外の様々な課題を明確にする。
課題については、当社が影響を与える環境状態に加え、当社に影響を与える可能性がある環境状態も含む。
これらの情報は常に入手できるようにし、またその正確性についても検証する。
4.2 利害関係者のニーズ及び期待の理解（利害関係者から求められていること）
当社の環境マネジメントシステムに関連する利害関係者は、次の通りである。
- 顧客
- コミュニティ（近隣企業）
- 供給者
- 規制当局
- 従業員
法規制などを含め、利害関係者が要求している事項を明確にし、順守する。
これらの情報は常に入手できるようにし、また、その正確性についても検証する。
4.3 環境マネジメントシステムの適用範囲の決定（EMSで管理する事業の範囲）
環境マネジメントシステムの適用範囲を、「1.2 適用範囲」に定める。
4.4 環境マネジメントシステム（EMSの概要）
JIS Q 14001：2015の要求事項に従い、
- 組織の課題（4.1）
- 利害関係者のニーズ及び期待（4.2）
を考慮の上、環境マネジメント システムを確立し、文書化し、実施し、維持し、継続的に改善し、環境マニュアルを周知徹底、順守することにより、これらの要求事項を満たし、環境パフォーマンスを向上する。
まとめ
ここでは、「環境マニュアル」の
4. 組織の状況
についてまとめました。
